配当金推移の実録|高配当株5年で受取53.7万円の全記録

配当金推移の実録|高配当株5年で受取53.7万円の全記録 個人投資家ガイド

2021年8月から2026年6月までの4年11ヶ月で、高配当株から受け取った配当は104回・税引後53万6,960円でした。証券口座の明細をすべて集計し、年別・月別・銘柄別に分解します。

受取実績の全体像|104回・53万6,960円

まず年別の実績です。金額はすべて税引後(受取ベース)で、証券口座の入金明細をそのまま集計しています。

年別の受取配当実績(税引後・2021年8月〜2026年6月12日。出典:運営者の証券口座の入金明細)
年 受取額 受取回数 1回平均
2021年(8月〜) 24,304円 2回 12,152円
2022年 79,969円 10回 7,997円
2023年 129,251円 26回 4,971円
2024年 123,925円 28回 4,426円
2025年 144,138円 30回 4,805円
2026年(6月まで) 35,373円 8回 4,422円
合計 536,960円 104回 5,163円

受取回数が2021年の2回から2025年の30回へ増えている一方、1回平均は12,152円から4,805円へ下がっています。これは銘柄数を増やしていった結果で、1銘柄あたりの入金は小さく、回数は多くなります。1回あたりの最高額は19,922円、最低は797円でした。

年間配当受取額の推移(税引後)
図:年間配当受取額の推移(税引後)(証券口座の受取履歴より運営者作成)

2024年に受取額が減った理由

この記録で唯一、前年を下回ったのが2024年です。129,251円から123,925円へ、5,326円(-4.1%)減りました。増配基調の相場だったにもかかわらず減っています。

原因は増配・減配ではなく銘柄の入れ替えでした。2023年まで保有していたみずほFG(500株)から、その年だけで36,856円を受け取っていましたが、売却により2024年はゼロになっています。

みずほFGを除いた「継続保有分」だけで比較すると、2023年の92,395円から2024年の123,925円へ、+34.1%増えていたことになります。総額だけを見て「配当が減った」と判断すると、実態を取り違えます。

配当金の累積受取額(2021年8月〜2026年6月)
図:配当金の累積受取額(2021年8月〜2026年6月)(証券口座の受取履歴より運営者作成)

配当収入の増減を評価するときは、「増配による増加」と「売買による増減」を分けて集計する必要があります。この2つを混ぜたまま前年比を出しても、保有銘柄の配当力が伸びているかどうかは判断できません。

配当が集中する月|12月と6月で74.5%

次に、104回の入金を月別に集計します。

受取配当の月別集計(2021年8月〜2026年6月・104回累計、税引後。出典:運営者の証券口座の入金明細)
月 受取額 回数 構成比
12月 220,894円 43回 41.1%
6月 179,154円 37回 33.4%
3月 62,320円 12回 11.6%
9月 35,863円 7回 6.7%
8月 17,930円 3回 3.3%
7月 14,822円 1回 2.8%
11月 5,977円 1回 1.1%
受取配当104回の月別分布。12月と6月の2ヶ月で累計53.7万円の74.5%を占める。
図:受取配当104回の月別分布。12月と6月の2ヶ月で累計53.7万円の74.5%を占める。(出典:運営者の証券口座の受取配当明細(税引後)より作成)

12月と6月の2ヶ月だけで、5年間の受取額の74.5%を占めています。日本株の多くが3月決算で、期末配当の支払いが6月、中間配当が12月に集中するためです。

ここは実務的に重要な点です。高配当株の配当は「毎月の家計を支える収入」ではなく、年2回にまとまって入る一時金に近い性質を持ちます。毎月の生活費に組み込む前提で設計すると、資金繰りが合いません。4月・5月・10月は5年間で一度も入金がありませんでした。

銘柄別の実績|取得額に対する利回り(YOC)

銘柄ごとの累計受取額と、取得額に対する累積利回り(YOC=Yield on Cost)を並べます。YOCは「累計受取配当 ÷ 取得額」で、いま買った場合の利回りとは別物です。

現在保有中の銘柄別・累計受取配当とYOC(税引後、取得額は実際の約定価格×株数。2026年6月12日時点)
銘柄 累計受取 回数 取得額 YOC
三井住友FG 105,188円 9回 385,500円 27.3%
JT 49,568円 6回 303,200円 16.3%
キヤノン 41,040円 7回 294,300円 13.9%
住友商事 35,066円 7回 185,200円 18.9%
日本製鉄 30,283円 5回 279,500円 10.8%
オリックス 29,865円 6回 214,800円 13.9%
丸紅 29,131円 8回 122,700円 23.7%
センチュリー21 29,089円 8回 102,300円 28.4%
蔵王産業 28,612円 7回 179,400円 15.9%
INPEX 20,722円 6回 146,200円 14.2%
アマダ 16,021円 7回 99,800円 16.1%
三菱UFJ FG 11,160円 5回 85,100円 13.1%
三菱HCキャピタル 9,805円 6回 67,500円 14.5%
朝日ネット 5,702円 6回 59,100円 9.6%
ヤマハ発動機 4,783円 3回 120,800円 4.0%
アイチコーポレーション 2,391円 1回 129,100円 1.9%
銘柄別の累計受取配当(上位10)
図:銘柄別の累計受取配当(上位10)(証券口座の受取履歴より運営者作成)

YOCの上位はセンチュリー21の28.4%、三井住友FGの27.3%、丸紅の23.7%です。一方、ヤマハ発動機は4.0%、アイチコーポレーションは1.9%にとどまります。

この差の大部分は銘柄の優劣ではなく保有期間の長さです。上位3銘柄は受取回数が8〜9回、下位2銘柄は1〜3回です。YOCは時間の経過とともに積み上がる指標なので、後から買った銘柄が低く出るのは当然です。YOCで銘柄の良し悪しを比べることはできません。

なお保有17銘柄のうち、ニホンフラッシュだけはこの集計期間中の受取記録がありません。また、累計53万6,960円のうち現在保有中の銘柄によるものは44万8,426円で、残る8万8,534円は売却済みのみずほFG(85,664円)と旭化成(2,870円)から受け取った分です。

配当が「精神安定剤」になった理由

私は投資歴20年で、総資産は約6,302万円(2026年7月時点)です。このうち日本の高配当株17銘柄を取得額285万3,700円で保有しています。2026年8月19日終値での評価額は715万650円(+150.6%)です。これに対し、現在保有中の銘柄から受け取った配当の累計は44万8,426円、取得額に対して15.7%にあたります。

この記録を続けている実務的な理由は、評価額と無関係に確定する数字がひとつ手元にあることです。2022年は日経平均が年間を通じて不安定でしたが、その年も10回・79,969円の入金がありました。株価が下がっている局面でも入金明細の数字は減らないため、含み損を見て売却する判断を抑える効果があります。

ただし「配当は減らない」わけではありません。私が保有する住友商事は2021年3月期に年間20.0円から17.5円へ減配しています(株式分割調整後)。配当は業績次第で減ります。安定しているように見えるのは、5年間という期間がたまたま増配局面と重なっていた面があることは認識しておく必要があります。

5年間の記録から分かったこと

  • 受取額は右肩上がりではない:2024年は前年比-4.1%。ただし原因は減配ではなく売却で、継続保有分は+34.1%だった
  • 入金は年2回に偏る:12月と6月で74.5%。4月・5月・10月は5年間ゼロ
  • YOCは保有期間の関数:上位と下位の差は銘柄の質より買った時期で説明できる
  • 1回平均は下がる:銘柄を増やすほど1回の入金額は小さくなる(12,152円→4,805円)

配当収入を語るときは、総額だけでなく「回数」「月の偏り」「銘柄の入れ替え」まで分解して初めて、自分のポートフォリオが実際に何を生んでいるかが見えます。

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本記事は運営者個人の受取実績の記録であり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。詳細は免責事項をご確認ください。

(集計期間は2021年8月1日〜2026年6月12日。評価額は2026年8月19日終値時点。)

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